室内環境を良好に保ちながら光熱費を節約しましょう

ウクライナ情勢の悪化や円安などで、エネルギー価格の高騰が止まりません。それどころか、この冬は電力需給が厳しく、国では暖房需要が増加する3月末まで節電要請を実施中。そのため、消費者が節約行動に走る可能性が非常に高い状況です。しかし、全室24時間暖房・24時間換気を前提とするSHS工法のような高断熱・高気密住宅で誤った節約行動が取られた場合、室内環境の悪化を招く原因になります。そこで、高断熱・高気密住宅の住まい方や注意点、光熱費の節約方法などを改めてまとめました。

光熱費が家計に重くのしかかる

 

電気・ガス・灯油の値上げが、一般市民の暮らしを直撃しています。国際的に原油やLNG（液化天然ガス）、石炭などの価格が高騰。エネルギーの輸入依存度が高い日本では、円安が進んでこれらの調達コストが押し上げられたことも、エネルギー価格高騰の一因になっています。

この状況は今後も続きそうで、道内では北海道電力(株)がエネとくプランやeタイム3、ドリーム8などのいわゆる“低圧自由料金プラン”で燃料費調整額の上限を廃止しました。これにより、2022年12月の電力料金は6円9銭/kWhも上昇。たとえばZEHやオール電化住宅などで良く使われる「eタイム3」では、2022年11月に夜10時から朝8時までの夜間時間の電力料金単価は、燃料費調整額、再エネ賦課金を合わせると21円74銭/kWhだったのが、12月には27円83銭/kWhになりました。午後1時～6時の午後時間の場合は、47円78銭/kWhから53円87銭/kWhに。とうとう50円超えです。

一方、北海道ガス(株)もガス料金の算定で原料費調整に用いる平均原料価格の上限を廃止しました。さらに、北海道電力ではこの春から家庭向け規制料金（従量電灯Bなど）の値上げを国に申請する見込みです。安い電力料金を求め新電力会社で契約した人の中には、北海道電力以上の大幅値上げや電力会社の倒産・廃業によって困惑している人もいます。

政府は来年1～9月にかけて標準的な家庭で光熱費負担を約45000円軽減する総合経済対策を打ち出しました。これにより、電気料金は7円/kWh補助されますが、値上げ幅をすべて吸収しきれそうにありません。

これ以外にも灯油価格は100円/Lを超えるなど、エネルギー価格の高騰は、家計の負担増として重くのしかかりそうです。

間違った節約行動で結露やヒートショックなどの可能性

このようにエネルギー価格が上がり続ける中、消費者が電気やガス、灯油を節約することで家計への負担を減らそうとするのは自然な成り行きです。ただ、高断熱・高気密住宅でやってはいけない節約NG行動があります。

具体的には次のような節約NG行動があります。

1．あまり使わない部屋等の暖房を止める、または設定温度を下げる。

2．夜間に暖房用ボイラーの運転を止める。

3．ポータブルストーブで部分間欠暖房を行う。

4．換気システムを止める、または換気量を減らす。

高断熱・高気密住宅での暖房は、全室全日(24時間)が原則です。使っていない部屋や居室以外の空間の暖房を止めてしまうと、家の中に温度差が発生し、結露が発生したりヒートショックのリスクが出てきます。また、温水パネル式セントラルヒーティングでは、サーモバルブの設定を「0」にしてしまうと、温水がパネルに循環しなくなるので部屋が温まりません。節約で室温を下げるにしても、設定は「3」くらいにとどめるのが無難です。

さらに、節約のため就寝時は暖房用ボイラーの電源を切り、運転を止めてしまうケースもありますが、一度建物が冷えると電源を入れて運転を再開した時に室温が上がるまで時間がかかり、結果的にエネルギー効率の悪い使い方となります。24時間連続運転は止めずに、寝るときにボイラーの温度を少し下げる方が燃料費が安くて快適さも損なわず、お勧めです。

このほか、セントラルヒーティングより個別暖房のほうが節約になると考えて、ポータブルストーブやファンヒーターなどを使う人もいますが、気密性が高い住宅で開放型のポータブルストーブなどを使うと、一酸化炭素濃度やVOC濃度の上昇、結露発生などの恐れがあります。また、電気ストーブはエアコンと違ってエネルギー効率がかなり悪いため、節約どころか割高につきます。脱衣室やトイレなど狭く区切られた場所の補助暖房にとどめましょう。

古い電気パネルヒーターや蓄熱暖房機を使っている人なら、寒冷地向け暖冷房エアコンに取り替えるという手もあります。

冬季の換気停止は厳禁

換気システムは、ふだんはその効果に気付くことが少なく、24時間ずっと動きっ放しのため、ついつい節約のために運転を止めたくなります。しかし、高断熱・高気密住宅で換気システムの運転を止めてしまうと、結露が起こる可能性が高くなるだけでなく、建材や家具から放散される有害物質(VOC室内濃度)が上昇したり、不快な臭いがこもったりして、健康に悪影響を及ぼすことも考えられます。特にコロナ禍では十分な換気が大切と言われているだけに、冬季の運転停止はNGです。

このほか、給湯機器の使い方も光熱費に大きくかかわってきます。これは節約の余地があります。1．節水型機器を採用する、2．給湯機を節電モードや省エネ・ひかえめ設定、給湯量セレクト（分あたりの給湯量設定）などで使用する、3．数日間家を空ける場合は沸き上げ休止設定を行う―など。

こうした大変な状況でも、北方型住宅ZEROや札幌版次世代住宅基準のスタンダードレベル以上の性能を持った高断熱・高気密住宅では、従来の高断熱住宅に比べてかなり暖房費を節約することができます。建てる時に少々コストアップになったとしても、電気、ガス、灯油の料金単価が上がれば上がるほど、暖房費の安さがはっきりしてきます。これから家を建てるなら、お近くの北海道SHS会の会員工務店にまずはご相談ください。